防犯・防災フィルムのご案内

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ガラスまわりに潜む危険!

防犯

窓ガラスの破壊による盗難被害!

侵入者によるガラスの破壊は、盗難や車上荒らしの他にもご自身の危険にもつながります。破壊されたガラスや飛散によって怪我をするおそれもあります。
飛散防止フィルム

防災

割れたガラスでの被害!

地震や台風の影響で割れたガラスが飛散および落下する事による大きな被害が予測されます。また、避難路に破片が散乱すると、円滑な避難を阻害したり、ケガをしたりする要因となりえます。
飛散防止フィルム

事故

不慮の事故での被害!

転倒したはずみに思わずガラスへ接触してしまったり、走り回っている子どもが、思いがけずガラスへ飛び込んでしまったり、不慮の衝突事故でガラスを破損させた場合、大けがに繋がる事も決して少なくありません。
飛散防止フィルム

日常

紫外線による悪影響!

紫外線は、調度品の変色・劣化、皮膚の日焼けやシミ、シワの原因になりえます。 中でもUVAは、季節や曇天、朝夕を問わず照射量があまり減りません。また、ガラスをも透過してくるので、曇りの日や室内でも対策が必要です。
飛散防止フィルム
悩み事のイラスト
窓ガラスに関する、ご不安やお悩みを解消して安全で安心、
快適な暮らしをお手伝いする窓フィルム。
飛散防止フィルム飛散防止フィルム
省エネフィルム省エネフィルム
防犯フィルム防犯フィルム
防災フィルム防災フィルム
目隠しフィルム目隠しフィルム

【飛散防止フィルム】

窓ガラスが割れた際のガラス片による人体への被害を最小限に抑えることを目的として、割れたガラス片の 飛散を防止するためのフィルムです。窓ガラスへの人体衝突による破壊や地震時の窓枠の変位による破壊を 想定しています。

【日射調整フィルム】

日射調整フィルムには、窓ガラスから侵入する太陽の日差し(日射熱)を効果的に遮へいし、冷房負荷の低減を目的とした「遮熱フィルム」と、遮熱機能を有したうえで、冬期に暖房した室内の空気が窓から逃げるのを抑える断熱機能を有する「低放射フィルム」の2種類があります。
これら「省エネ」フィルムは、快適な室内環境をつくるだけでなく、冷暖房効率を高め電気代や暖房費の低減に貢献できます。

【貫通防止フィルム】

貫通防止機能を有するフィルムとしては、窓ガラスの暴力的破壊行為による侵入犯罪を抑えることを目的とした「防犯フィルム」と、台風などによる飛来物が室内に飛び込むことを防ぐ「防災フィルム」の2種類があります。
「防犯フィルム」は、フィルムの基材厚が350μ以上で、JIS A 5759の鋼球落下試験A及び官民合同会議の試験に合格した製品とその「みなし基準」に適合した製品が対象となります。
「防災フィルム」は、JIS R 3109に従い実施された衝撃試験において合格した加撃体Cと加撃体Aの2種類に分類されています。
加撃体C対象製品は、フィルム基材厚が350μ以上(防犯フィルムと同厚)、加撃体A対象製品はフィルム基材厚が100μ以上あることと規定され、防犯フィルム同様「みなし基準」を適用しています。
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24時間365日受付中!
他にも、「型ガラス用」(凸凹)商品やグラデーション商品なども
ございますので、ご希望の場合はお申し付けください!

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      2. 前項の定めにかかわらず,履歴情報および特性情報などの個人情報以外の情報については,原則として開示いたしません。
    7. 第7条(個人情報の訂正および削除)
      1. ユーザーは,当社の保有する自己の個人情報が誤った情報である場合には,当社が定める手続きにより,当社に対して個人情報の訂正,追加または削除(以下,「訂正等」といいます。)を請求することができます。
      2. 当社は,ユーザーから前項の請求を受けてその請求に応じる必要があると判断した場合には,遅滞なく,当該個人情報の訂正等を行うものとします。
      3. 当社は,前項の規定に基づき訂正等を行った場合,または訂正等を行わない旨の決定をしたときは遅滞なく,これをユーザーに通知します。
    8. 第8条(個人情報の利用停止等)
      1. 当社は,本人から,個人情報が,利用目的の範囲を超えて取り扱われているという理由,または不正の手段により取得されたものであるという理由により,その利用の停止または消去(以下,「利用停止等」といいます。)を求められた場合には,遅滞なく必要な調査を行います。
      2. 前項の調査結果に基づき,その請求に応じる必要があると判断した場合には,遅滞なく,当該個人情報の利用停止等を行います。
      3. 当社は,前項の規定に基づき利用停止等を行った場合,または利用停止等を行わない旨の決定をしたときは,遅滞なく,これをユーザーに通知します。
      4. 前2項にかかわらず,利用停止等に多額の費用を有する場合その他利用停止等を行うことが困難な場合であって,ユーザーの権利利益を保護するために必要なこれに代わるべき措置をとれる場合は,この代替策を講じるものとします。
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